生命保険

50代と60代の老後リスクに備える保険の見直しポイント

2019年4月24日

50代60代保険見直し

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50代や60代を迎える方は、そろそろお子様が独立し始め、ライフプランが大きく変化しはじめた頃なのではないでしょうか。

お子様が手を離れ、年齢的にそろそろ定年退職後のセカンドライフを気にされていることと思います。

この記事では、そんな50代と60代の方向けに保険の見直しについてご紹介します。

老後のリスクに備えた保険の見直しが必要

保険の見直しキャッチ画像

保険はライフスタイルが変化するタイミングで見直すことが大切です。

50代や60代で保険を見直す際は、老後に想定される以下3つのリスクを考慮して行うことをオススメします。

  1. 病気になった時
  2. 介護が必要になった時
  3. 死亡した時

50代や60代を迎え、お子様のために積み立てた学資保険等の教育資金が必要なくなったら、老後のリスクに備えるため、現在加入している保険の保障内容が足りているのかを見直してみましょう。

次章では、病気になった時 / 介護が必要になった時 / 死亡した時 それぞれのリスクについてどの保険で備えられるのかと、見直しのポイントをご説明します。

病気になった時に備えて保険を見直そう

老後のリスクとして最初に挙げられるのは、病気や怪我による入院や手術等の医療費です。

年齢を重ねると、若い頃に比べ病気や怪我を負う可能性が高く、入院や通院で治療が長期化して医療費が高額になってしまう場合もあります。

病気や怪我による経済的リスクに備え、医療保険の保障内容が足りているのかを、この機会に見直してみましょう。

医療保険の見直しポイント

医療保険の見直しポイントですが、まず最初に現在ご加入の保険が、定期型と終身型のどちらの種類なのかを確認しましょう。

定期型の医療保険の場合、更新できる最高年齢が80歳から90歳までに設定されている商品が多く、入院した際に保障が適用されない場合があります。

現在定期型の医療保険に加入している場合は、万が一の際に保障が適用されないという事にならないために終身タイプの医療保険への見直しを検討しましょう。

終身保険の場合、定期保険の保険料よりも高くなってしまうケースが多いですが、保険料が上がらないため、結果的に終身保険の方が保険料の総額を抑えることができます。

介護が必要になった時に備えて保険を見直そう

医療保険の次に備えておきたいのが介護保険です。

公的介護保険制度では、要介護度別に支給限度額が決まっていて、支給限度額の範囲内であれば自己負担は、かかった介護サービス費の1割から2割で済みますが、限度額を超えた分や制度の適用範囲外のサービス、物品購入やリフォーム費用に関しては全額自己負担になります。

介護が必要となった際、家族に迷惑をかけたくないと考えている方は、このタイミングで介護保険への加入を検討しましょう。

介護保険の見直しポイント

介護保険の見直しポイントは、保険金の支払い基準が、公的連動と独自基準のどちらなのかということです。

民間の介護保険は、公的介護保険の介護認定に連動する公的連動と、保険会社が独自に基準を設けている独自基準の2つがあります。

  • 公的連動 → 公的介護保険の介護認定に連動して保険金が受け取れる
  • 独自基準 → 保険会社が独自に基準を設けていて、要介護となっても必ず保険金が受け取れるとは限らない

公的連動はわかりやすいですが、保険制度の変更があった際に保障内容が変更される可能性があります。

一方の独自基準は、保険会社が基準を独自に設けているので、要介護となっても必ず保険金が受け取れるとは限りません。

それぞれ一長一短がありますので、必ず加入を検討している保険商品の問い合わせ窓口で詳細確認をして下さい。

死亡した時に備えて保険を見直そう

最後は死亡保険の見直しについてです。

既にお子様が独立しているご家庭でしたら、残された家族の生活費を死亡保険で準備する必要性は低いのではないでしょうか。

もし必要ない場合は、死亡保障の額を300万円前後にして、残されたご遺族が葬儀の費用で困らないようにしておくのも1つの選択肢です。

預貯金で葬儀費用を残すことも可能ですが、預貯金の場合は口座名義人が亡くなると、銀行口座が凍結されるため、口座からお金を引き出すことが出来なくなります。

死亡保険の中には、被保険者様が亡くなってすぐに保険金を受け取ることができる商品もありますので、葬儀費用で困らずにすみます。

死亡保険の見直しポイント

死亡保険の見直しポイントは、保険の種類が終身保険かどうかです。

生命保険には、収入保障保険 / 定期保険 / 終身保険の3種類がありますが、終身保険はお葬式代などの死亡整理資金として使われることが多い生命保険です。

既にお子様が独立されていて、多額の保険金を必要としない方は、配偶者様が生きていくためのお金がどのくらい必要かを試算し、その金額に合わせて死亡保障を見直しましょう。

 

※この記事は、執筆時に公開されている最新の情報をもとに作成していますが、閲覧されている時点の情報に差異がある可能性がございます。

保険へご加入の際は、保険会社へのお問い合わせ / ホームページ等で最新の情報を必ず確認をするようにしてください。


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