生命保険

健康診断で要再検査になったら、保険に加入できないって本当?

2019年4月25日


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健康診断の結果が再検査だった場合、保険に加入できないと思っている人も多いかもしれません。

しかし今販売されている生命保険や医療保険の中には健康診断書の提出が必要ないものや、健康状態がよくない人でも加入できる保険があります。

今回は、健康診断で要再検査の結果が出て際の保険加入についてと、再検査の結果が良くなかった方向けの保険をご紹介します。

健康診断で要再検査になった際の保険加入について

 

健康診断-再検査-保険加入

医療保険へ保険加入する際は、健康状態の告知をしなくてはいけないため、要再検査となった場合、今後の治療が必要かどうかを確定させてから、医療保険の加入手続き行う必要があります。

再検査の結果、異常がなかった場合は、告知不要で生命保険や医療保険に加入できる場合もありますが、不明な場合は必ず現在加入を検討している保険会社へ確認の問い合わせをしてください。

再検査や要治療の指摘を受けた場合は、指摘内容や検査結果の数値などの記入が必要ですので、健康診断や人間ドックの結果表は紛失しないよう大切に保管しましょう。

再検査を受けないまま申し込みをした場合、内容によっては申し込みができないこともありますので、健康診断で要再検査になった際は、なによりもまず早急に再検査を受けるようにしましょう。

告知書で虚偽の報告をした場合

最初に記載しますが、告知義務違反は詐欺行為に当ります。
バレないだろうと思って、軽い気持ちで告知書に虚偽の内容を記載して申告しないでください。

健康診断や人間ドックで要再検査の結果が出たにも関わらず、虚偽の告知をした場合、その事実が判明すると告知義務違反になり、生命保険会社はその契約を解除できます。

契約が解除されると保険金や給付金が支払われず、それまでの掛け金も返却されません。

ただし、告知義務違反の内容と死亡の原因に因果関係がない場合や、契約日から2年経過している場合は保険金や給付金は支払われます。

再検査や要治療の指摘を受けた場合は、指摘内容や検査結果の数値などを記入が必要ですので、健康診断や人間ドックの結果表をなくさないようにしてください。

告知書の主な質問内容とは

告知書の質問内容は保険会社によって質問事項が異なりますので、契約時には必ず告知書の質問事項を確認しましょう。

告知書の質問事項の中には、過去2年以内の健康診断や人間ドックにて指摘を受けたか。
というように健康診断や人間ドックの結果に関する質問があります。

過去2年以内の健康診断や人間ドックで、要治療 / 要精密検査 / 要再検査 / 要経過観察の結果が出た場合、指摘を受けたことに該当します。

保険会社によっては、要経過観察は告知義務がない場合もあるので、不明な場合は必ず加入を検討している保険会社へ確認の問い合わせをしてください。


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再検査の結果が良くなかった場合

健康診断で要再検査となり、再検査を受けたが良くない結果が出た場合、特定の疾病または特定の部位を一定期間保障の対象から外す、特定部位不担保を付けて保険契約をする等の方法で保険を契約をすることが可能です。

特定部位不担保付きで契約をする

再検査でも結果がよくなかった場合は特定不担保付きで契約が可能です。

特定不担保とは、不担保がついた部位に関しては補償しないという意味で、要再検査の結果が出た方でも、特定部位不担保付き契約で保険への加入が可能です。

詳しくは保険会社へ確認の問い合わせを必ずしてください。

引受基準緩和型の保険に加入する

生命保険や医療保険の中には引受基準緩和型のといって、告知内容が少なく審査基準が緩やかな保険商品があります。

引受基準緩和型の保険は、持病がある人向けの保険商品ですので、通常の保険商品と比べ保険料が高く設定されています。

詳しくは保険会社へ確認の問い合わせを必ずしてください。

告知不要な無選択型保険に加入する

無選択型保険は告知が必要ありませんので、健康診断の結果が要再検査だったとしても保険への加入が可能です。

しかし、持病や、今は治っているが以前かかったことのある病気の再発、または悪化によって入院や手術を受けた場合、対象外になってしまうなどのデメリットがあります。

無選択型保険は、通常の保険と比べ保険料が高めに設定されていたり、保険金や給付金の金額が低く設定されています。

詳しくは保険会社へ問い合わせを必ずしてください。

※この記事は、執筆時に公開されている最新の情報をもとに作成していますが、閲覧されている時点の情報に差異がある可能性がございます。

保険へご加入の際は、保険会社へのお問い合わせ / ホームページ等で最新の情報を必ず確認をするようにしてください。

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