不妊保険

保険適用される不妊治療と治療費用の目安や忘れずに利用したい助成金について

2019年4月25日


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https://unsplash.com/photos/1vnB2l7j3bY

赤ちゃんができないと悩んでいる人も多いのではないでしょうか?

 

デリケートな悩みのため周りに相談できずに悩んでいるご夫婦も多いかも知れませんね。日本産科婦人科学会の発表によれば、平成28年に体外受精によって国内で5万4110人の子供が生まれ、前年に比べると3109人増えたことがわかり年々増加傾向にあります。(引用:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35302860T10C18A9CR0000/

 

この発表からも不妊治療は特別なものでないと言えます、そこで今回は不妊治療や助成金について一緒にみていきしょう。

 

1.気になる不妊治療の現状

最近の日本では晩婚化が進み、不妊で悩んでいるご夫婦が増えています。日本産科婦人科学会の発表よれば平成28年に体外受精の件数は過去最多の44万7790件が行われ、5万4110人が生まれたそうです。

 

5.5組に1組の夫婦が不妊治療を経験

国立社会保障・人口問題研究所が平成27(2015)年に実施した「第15回出生動向基本調査(結婚と出産に関する全国調査)」(引用:http://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou15/NFS15_reportALL.pdf)によれば、不妊検査や治療を受けたことがある夫婦は18.2%と、子供のいない夫婦では28.2%と思っている以上に不妊治療を受けたことがある夫婦がいることがわかります。

 

不妊治療の費用の財源は自分たちの預貯金から

h 不妊治療は保険適用外になるものも多いため、高額になってしまいがちです。妊活ボイスがインターネットで行った調査(引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000030310.html)で、高度不妊治療の経験者の場合の費用の相場は193万円とわかりました。そしてこれらの費用の財源は、

 

  • 夫婦の収入・貯金(56.0%)
  • 夫のみの収入・貯金(23.7%)
  • 自分のみの収入・貯金(20.0%)
  • 親などからの援助」(5.3%)

 

この結果から不妊治療の費用のほとんどは自分たちの預貯金を崩して費用を捻出していることがわかります。

 

2.不妊治療の種類と費用

不妊治療には保険適用になるものと保険適用外のものがあります。次は保険適用になる治療とならない治療に種類と相場について一緒に見ていきましょう。

 

保険適用になる治療は? 初期段階の不妊検査で保険適用になるものには

 

  • 採血検査(費用:1,290円):黄体化ホルモン、卵胞刺激ホルモン、卵胞ホルモンなどのホルモン検査
  • 子宮卵管造影法(費用:約7,000円):卵管の癒着の有無や子宮のかたちなどを調べる検査
  • 超音波検査(費用:約1,600円):保険適用になる不妊治療には
  • タイミング法(費用:3,000〜8,000円)
  • 排卵誘発(注射) (費用:1,000〜3,500円)
  • 腹腔鏡下手術 (14万〜38万円)

 

(引用:http://www.huninsho.jp/cost/

 

地域によって費用が変動します。特に都心部の病気は費用が高額になってしまう場合が多いです。しかし初期の不妊治療の多くは保険適用になるため経済的負担はそこまで大きくありません。

 

保険適用にならない治療は?

人工受精や体外受精などの高度不妊治療が高額なだけでなく、自由診療になるため保険適用外です。そのため一回の金額が高額になってしまいます。

 

  • 人工授精 (費用:1~3万円)
  • 体外受精 (費用:20万~60万円)
  • 顕微授精 (費用:25万〜50万円)

 

(引用:https://kenko-np.com/infertility/treatment/3195)ただし医療機関によって費用が上下しますが、全体的に費用が高額になります。また一度の治療で必ず成功する訳でないため、治療が長期間になってしまうと経済的理由で不妊治療を諦めてしまうケースが多いです。

 


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3.不妊治療に対する助成金や医療費控除

高額になってしまいがちの不妊治療を経済的にサポートするために特定不妊治療助成制度があります。また不妊治療の費用が医療費控除の対象になるため、申請することで家計の負担を抑えることもできます。

 

特定不妊治療助成制度とは

体外受精及び顕微授精を受けた場合回の治療につき15万円まで助成を受けることができます。ただし奥さんの年齢が43歳まで、所得が夫婦合算で730万円以下の世帯が対象です。また指定医療機関が決まっているため、もし利用したいと思う場合は事前に全国にある不妊専門相談センターへ事前に相談してみましょう。(引用:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000047270.html

 

不妊治療に費用は医療費控除の対象に

不妊治療にかかった費用は医療費控除の対象になるため、毎年所定の手続きをすることで所得税や住民税の負担を軽減できます。医療費控除の対象になるものには不妊治療の検査代、治療費、お薬代、不妊治療のための鍼治療やマッサージ代です。また病院へ行く時の電車やバスの費用も対象です。申請する場合には領収書が必要になるため紛失しないように保管しておきましょう。(引用:https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/37.htm

 

4.保険適用外不妊治療の費用も助成金を活用して負担をできるだけ減らそう!

不妊治療費用は長期間になればなるほど、費用が高額になってしまい家計を圧迫してしまいます。しかし最近は不妊治療を受ける夫婦が増えていることから助成金制度が登場したことで少しづつですが不妊治療がしやすい環境が整いつつあります。もし不妊治療が受けようと考えている場合は、助成金制度などを上手に活用していきましょう!

※この記事は、執筆時に公開されている最新の情報をもとに作成していますが、閲覧されている時点の情報に差異がある可能性がございます。

保険へご加入の際は、保険会社へのお問い合わせ / ホームページ等で最新の情報を必ず確認をするようにしてください。

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