学資保険

JAの学資保険を徹底解説!子供の将来に備える安心の補償と3つのプラン

2019年3月27日

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農協というイメージが強いJAですが、列記とした金融機関ですから、学資保険の取扱があります。JAの学資保険『こども共済』について詳しくご紹介していきます。補償を手厚くすることもできるJAのこども共済のポイントや3つのプランについて詳しく見ていきましょう。

学資保険とは

JAの学資保険『こども共済』について解説する前に、そもそも学資保険とはどんなものなのかを軽くご説明させていただきます。

学資保険とは、子供の教育資金を計画的に準備するために利用される保険のことです。満期の返戻率が高いものは110%を超えるものもあり、契約者である保護者に万が一のこちがあった場合に毎月の支払が免除されたり、医療特約を付けることができるタイプのものもあるため、定期預金にはない魅力があります。

子供の教育資金の為に…そして、万が一、自分に何かあっても子共が進学できるようにしたい…という親心を形にするのが学資保険なのです。

JAの学資保険『こども共済』とは

身近な金融機関のひとつ、JAでも学資保険の取扱があります。JAの学資保険は『こども共済』という名前で、充実した医療共済や万が一場合の保障が手厚いのが魅力です。

でも「JAの組合員じゃないし…」と思ってしまう方いらっしゃることでしょう。安心してください。JAの『こども共済』は組合員以外の利用も可能です。JAごとに組合員の利用高のおよそ2割までという枠が存在しますが、組合員以外でも『こども共済』を利用することができます。


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JAの『こども共済』の3つのプラン

JAの『こども共済』には、3つのプランがあります。家族計画やライフスタイルに合わせて最適なコースを選ぶことができます。

  • 学資金型「すてっぷ」
  • 祝い金型「にじ」
  • 祝い金型「えがお」

です。

まず、学資金型の「すてっぷ」は、払込期間が子供の年齢が18才までの学資保険です。共済金の支払は、子供の年齢が18、19、20、21、22才の計5回となり、教育資金が必要なタタイミングで学資金を受ける取ることができます。

加入は出産予定日の140日前可能で、子供の年齢が0から12才で、契約者が18~60歳までであることが条件です。

JAのこども共済「すてっぷ」の掛け金の払込方法は月払い、年払い、前納払い、一括払いが選択でき月払い、年払い、前納払い、一括払いという順番で返戻率、そして、すてっぷには、病気や災害などで後遺障害になってしまった場合や起きた場合や死亡した場合の保障も付帯しています。

次に「にじ」ですが、これは祝い金型の学資保険です。祝い金型というのは、幼稚園の入園や小学校、中学校、高校、大学それぞれの入学時期に「入学祝金」という名目受け取れるという学資保険です。

子供の年齢が0~11才、契約者の年齢が18~60才までであれは加入可能です。にじでは、幼稚園や小学校など、まだ、あまり資金がかからない時には支払い金額を抑え、高校や大学入学など、まとまった資金が必要なる時に大きな金額を受け取ることができます。

また、保障内容によっては子供の病気や万が一の場合の補償をつけることも可能です。

最後に「えがお」ですが、これはにじと同じ祝い金型の学資保険です。にじと同じ支払い条件ですが、えがおは出産予定日の140日前から、そして、子供が0~11才、契約者が18~60才であれば加入可能です。

そして、にじとの最も大きな違いは、子供の成長に合わせた補償の手厚さです。災害で子供に万が一のことがあったら最大で1,700万円の保険料が支払われます。また、病気の場合は最大で1,500万円という手厚い補償が魅力です。(いずれも子供が15才~22才)

返戻率は下がってしまいますが、補償が手厚いので、万が一に備えることができるのがえがおの魅力です。他の保険で手厚い補償をつけているという方には向きませんが、そうではない場合にはぴったりです。

補償と学資保険を合わせたような内容が魅力

JAの『こども共済』は、返戻率はあまりいいとは言えません。ですが、補償が手厚いプランもあるため、学資保険と子どもの生命保険の加入をひとつにまとめることができるという魅力があります。

返戻率を上げるためには、補償を契約者に万が一のこどあった場合の「保険料支払い免除」だけにするという方法もあります。

医療特約を付けると返戻率が下がってしまうので、生命保険や医療保険は違う保険でカバーして学資保険は返戻率優先で最低限の補償にしておくと、二重三重の安心を手に入れることもできます。

JA共済は、少ない掛け金で手厚い補償を受けられるのが魅力ですので、他の保険商品とよく補償内容を比べて最も自分のライフスタイルに合ったものを選ぶのがポイントになります。

また、契約者の年齢が60歳まで加入できますで、お子様だけでなくお孫さんの教育資金の用立てのためにもご利用いただけます。

※この記事は、執筆時に公開されている最新の情報をもとに作成していますが、閲覧されている時点の情報に差異がある可能性がございます。

保険へご加入の際は、保険会社へのお問い合わせ / ホームページ等で最新の情報を必ず確認をするようにしてください。

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