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20代でも保険に入る必要はある?ライフスタイル別で保険の選び方を紹介!

2020年6月30日

20代でも保険に入る必要はある?ライフスタイル別で保険の選び方を紹介!

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生命保険とは

生命保険とは、死亡や病気など万が一の場合に生じる経済的な負担を緩和させるために、保険の加入者に対して保険金を給付し、加入者の日々の生活基盤を支えてくれる保険を指します。

20代でもリスクはつきもの

20代はまだまだ若いからといって、全くリスクがない訳ではありません。

例えば20代で考えられる大きな出費を伴うリスクとしては、以下が挙げられます。

  • 突然の病気や怪我で、入院や手術が必要になる
  • 突然の病気や怪我で、仕事が全くできなくなる
  • 自身が病気や事故で亡くなる
  • 子供の教育資金が不足する
  • 老後への生活資金が不足する

生命保険の種類

生命保険には以下の種類があり、それぞれの保険における保障内容を確認しましょう。

医療保険・がん保険

医療保険とは、病気や怪我の治療の際に給付金を患者に給付し、治療費の負担を減らす保険です。

医療保険の保障は、入院時に受け取れる給付金である「入院給付金」と手術時に受け取れる給付金である「手術給付金」に大きく分けられます。

一般的に入院給付金は1日5,000円~10,000円、手術給付金は1回50,000円~200,000円に設定されています。

また、入院前後の所定期間において治療を目的とした通院を保障する「通院給付金」や、厚生労働省が定めた先進医療を用いた治療の技術料と同額を保障する「先進医療給付金」なども特約として付加可能です。

アクサダイレクト生命の終身医療保険では、入院給付金を1日あたり5,000円~15,000円の範囲で選択でき、入院する場合は手術給付金を1回につき5~15万円、入院しない場合は手術給付金を1回につき2.5~7.5万円支給しています。

医療保険はそれぞれの商品の種類によって保障期間が異なり、一定の期間のみを保障する「定期型」と、一生涯を通じて保障する「終身型」に分かれています。

医療保険の中でも、治療の対象をがんのみにした「がん保険」もあり、がんによる入院や手術に給付金が支給されます。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態になった時に死亡保険金や高度障害保険金が支払われる保険です。

死亡保険は「定期保険・終身保険・収入保障保険」の3つの種類に分けられます。

定期保険

定期保険とは、10年や20年といったように事前に指定した保険期間で亡くなった時に保険金が支給される保険を指します。

定期保険の中には契約開始から保険料払込満了までの全期間を保険期間とする「全期型」と、10年や15年といった短期的な保険期間を当初の保険期間として設定し、その後更新していく「更新型」の2つの種類があります。

「更新型」の場合、更新の度に保険料は高くなっていきます。

終身保険

終身保険とは、被保険者が亡くなるまでずっと保障が続く保険です。

保険料は一生涯ずっと一定のままで、途中で値段が上がることはありません。

また、中途解約時には保険料の積み立てにより、解約返戻金が支給されます。

契約時、被保険者の年齢が若いほど、一生涯を通じて支払う保険料の金額は安くなります。

収入保障保険

収入保障保険とは、被保険者が保険期間中に死亡した後に、10万円や15万円のように決められた金額が遺族に毎月支払われるものです。

一部の収入保障保険では、保険金の全額を一括で受け取れるものもあります。

個人年金保険

個人年金保険とは、老後の生活資金を補うために、契約時に定めた年齢から年金を受け取ることができる貯蓄性のある保険です。

個人年金保険は「確定年金・有期年金・終身年金」の3つの種類があります。

確定年金

確定年金では、被保険者の生死に関わらず、10年や15年などの一定期間で必ず年金を受け取ることができます。

被保険者が亡くなった場合は、遺族が年金を受け取ります。

有期年金

有期年金では、被保険者が生存している場合のみ、10年や15年などの一定期間で年金を受け取ることができます。

終身年金

終身年金では、被保険者が生存している場合のみ、一生涯を通して年金を受け取ることができます。

就業不能保険

就業不能保険とは病気や怪我で働けなくなった時に、長期の収入減少を抑えるために毎月給付金を受け取れる保険です。

主な使い道として、傷病手当金や障害年金、労災保険などの公的な保険では足りない部分を、就業不能保険で備えるというのが一般的です。

生命保険の加入前に知っておくべきこと

自分に適している保険を選択する

人生において考えられる全てのリスクを保険で備おうとすると、保険料が高くなり現実的ではありません。

家族構成や年齢、貯蓄額を考えて自分に合った保険を選択し、定期的に見直すことが重要です。

入院時にかかる費用を確認する

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、入院時の1日あたりの自己負担費用は男女別で以下の通りになります。

直近の入院時の1日あたりの自己負担費用
男女全体 23,332円
男性 23,258円
女性 23,396円

年齢別の入院時の1日あたりの自己負担費用は、以下の通りになります。

年齢 直近の入院時の1日あたりの自己負担費用
18~19歳 42,857円
20代 18,447円
30代 23,564円
40代 27,712円
50代 22,957円
60代 21,366円

上記の表からも分かる通り、20代で若いからといって入院費用が安くなるということはありません。

死亡保険での必要補償額を明確にする

死亡保険への加入を考えている場合は、必ず必要補償額の目安を計算しましょう。

必要補償額とは、誰かが亡くなった後に、残された遺族の生活費や学費、葬儀費などの支出から遺族の遺族年金や預貯金、死亡弔慰金などの収入を差し引いた金額のことです。

必要補償額は年齢や家族構成、収入などライフスタイルによって異なります。

自分の家族にあった必要補償額を考えることは重要ですが、必要補償額の目安を知ることも自分の必要補償額を計算する上で参考になります。

ライフネット生命では、世帯主の3年分の年収に子供がいる場合は教育費を足すことで必要保障額を算出しています。

また楽天生命の必要保障額シミュレーターでは、性別や職業、家計の情報などを入力して必要保障額を計算できます。

20代の平均払込保険料を把握する

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、全生保での年間払込保険料の平均額は、男女別で以下の通りになります。

年間払込保険料の平均額
男女全体 19.6万円
男性 23.4万円
女性 16.8万円

年齢別の全生保での年間払込保険料の平均は、以下の通りになります。

年齢 年間払込保険料の平均額
18~19歳 8万円
20代 13万円
30代 18.8万円
40代 19万円
50代 24.3万円
60代 18.8万円

20代での年間払込保険料は30代以降の年齢と比べると低いです。

保険に加入する前に、一度年間払込保険料の平均額を参考にすると良いでしょう。

20代の平均死亡保険金額を把握する

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、男女別の全生保での死亡保険加入金額は以下の通りになります。

死亡保険加入金額の平均額
男女全体 1,261万円
男性 1,866万円
女性 801万円

年齢別の全生保での死亡保険加入金額の平均は、以下の通りになります。

年齢 死亡保険加入金額の平均額
18~19歳 753万円
20代 1,032万円
30代 1,608万円
40代 1,432万円
50代 1,314万円
60代 869万円

20代から30代にかけて一気に死亡保険加入金額は増加しているのは、子供が生まれる家庭が増え、万が一のことがあった時に経済的負担がかかることを考慮しているためです。

家庭を持っていない20代の人は、上記費用を参考にすると良いでしょう。


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ライフスタイル別での保険の選び方

独身の場合

独身の場合は、突然の病気や怪我で働けなくなり、多額の治療費や勤め先の収入減により今までの生活を維持できなくなる可能性があります。

入院・治療費のための医療保険の検討

突然の病気や怪我で働けなくなり、収入がない状態が続いてしまう時のために医療保険の検討しましょう。

公的医療保険制度や高度療養費制度でカバーできない入院費や治療費などを、医療保険で補うことができます。

働けなくなった時のための就業不能保険の検討

病気や怪我などで一切働けなくなり、収入が減ってしまった時のために就業不能保険への加入を考えてみましょう。

労災保険や傷病手当金などの公的な保険では支給される金額や受給期間に限度が設けられているため、就業不能保険でカバーすることをオススメします。

老後に向けての個人年金保険の検討

家計に余裕が生まれたら、退職後の老後の生活資金のために個人年金保険への加入を検討しましょう。

なるべく早い段階で貯蓄の習慣をつけておくことで、後々費用の面で苦労しなくて済むかもしれません。

既婚の場合

既婚の場合は、子供がいる家庭と夫婦のみの家庭、母子父子家庭に分けて保険について考える必要があります。

子供がいる家庭

基本的に子供がいる家庭では、世帯主が亡くなる場合に備えて、残された家族の生活費や、子供の教育費・養育費を確保できる死亡保険への加入を検討しましょう。

子供ができる前に既に死亡保険に入っていたという方は、死亡保険の必要補償額を見直しましょう。

独身の場合と同様、家族の生活を維持するためにも医療保険への加入をオススメします。

夫婦のみの家庭

夫婦のみの家庭では、夫婦共働きの場合、どちらかが働いている場合で分けられます。

共働きの場合

夫婦共働きの場合は、どちらかが亡くなった場合でも残された側の収入はある程度確保できるため、死亡保険の必要補償額を多くする必要はありません。

夫婦どちらかの収入の面で偏りがある場合は、死亡保険での収入の減少に備える必要があります。

片働きの場合

夫婦片働きの場合だと、医療保険への加入の必要性が高くなります。

主婦や主夫に万が一のことがあった場合、病気の治療や入院で出費が増えるのに加え、家事を行えず生活に支障をきたし、家事代行サービスの利用など予想外の出費をするかもしれません。

また、今後妻に妊娠や出産の予定がある場合は、突然の入院や帝王切開などの手術に備え、医療保険への加入を考えた方が良いでしょう。

母子・父子家庭

母または父が病気で入院した時や亡くなった時に、子供の生活費や教育費・養育費を十分維持できる生命保険への加入を検討するべきです。

また、母または父が亡くなった後、子供が直系血族・姻族以外の人の養子になった時は、公的な保障である遺族厚生年金と遺族基礎年金のどちらも消滅してしまうため、死亡保険の加入を考えた方が良いでしょう。

20代でも保険と貯蓄のバランスを保つことが大切

20代の方は、以下のリスクを想定しておくべきです。

  • 突然の病気や怪我で、入院や手術が必要になる
  • 突然の病気や怪我で、仕事が全くできなくなる
  • 自身が病気や事故で亡くなる
  • 子供の教育資金が不足する足りなくなる
  • 老後への生活資金が不足する足りなくなる

先々のリスクに備え、自分が入るべき保険の見極めが重要です。

保障のためだけに保険に加入するのではなく、個人年金保険や終身保険など貯蓄性のある保険を検討することも、今後の人生を少しでも苦労なく過ごすために重要です。

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