30代で生命保険に入るメリットは？オススメな生命保険をご紹介！

目次

• 30代で懸念されるリスク
  • 30代の主な死因
• 30代の保険加入状況
  • 30代の生命保険加入率
  • 30代の平均保険金額
  • 30代の平均保険料
• 30代で保険に加入するメリット
  • 満了時までの払込保険料合計額が安くなる
  • 保険に加入しやすい
• 30代で保険に加入するデメリット
  • 加入中に保険を全く利用しないと損をしたと感じやすい
  • 将来的に保障内容が合わなくなっている可能性がある
• 30代におすすめな保険
  • 医療保険
  • 死亡保険
• まとめ

30代で懸念されるリスク

30代の主な死因

厚生労働省の「平成29年（2017）人口動態統計月報年計の概況」によると、30代の死因順位は以下の通りです。

男性

女性

上記の表から分かる通り、男女ともに、がんが死因の上位にランクインしています。

また30代後半に入ると、男女ともに心疾患のリスクが上昇します。

30代はがんや心疾患などの罹患率が上昇する特徴がある年齢です。

万が一の際に高い医療費で生活を苦しめないためにも、前もって医療保険に加入し、病気にしっかりと備える必要があります。

30代の保険加入状況

30代の生命保険加入率

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、20代から30代にかけて生命保険加入率は以下のように変化します。

全生保の生命保険加入率

男女ともに、生命保険加入率は20代から30代にかけて約20％増加し、30代の大半の人が生命保険に加入していることがわかります。

30代の平均保険金額

死亡保険の場合

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、30代の全生保の死亡保険加入金額は以下の通りになります。

全生保の死亡保険加入金額

男女で大きな金額の差があるのは、多くの家庭で収入の担い手となる男性が亡くなった時の方が、家計に与える影響が大きいためと考えられます。

医療保険の場合

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、30代の全生保の疾病入院給付金日額は以下の通りになります。

全生保の疾病入院給付金日額

医療保険に付帯される入院給付金は、日額5,000円、10,000円、15,000円のプランが一般的です。

上の表を見る限り、男女とも大きな差はないようです。

30代の平均保険料

年間払込保険料

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、30代の全生保の年間払込保険料は以下の通りになります。

全生保の年間払込保険料

男性は女性よりも約8万円ほど保険料が高くなります。

30代で保険に加入するメリット

30代で医療保険に加入するメリットを2つ紹介します。

満了時までの払込保険料合計額が安くなる

早い時期に加入するほど保険料の払込年数は長くなりますが、払込保険料は安くなるため、満了時までの払込保険料合計額は早い時期に加入するほど安く抑えられます。

サンプルとして、A社が販売する60歳で払込が終了するタイプの終身医療保険を見てみましょう。

例えば35歳で加入する場合、保険料は月額3,010円となり、60歳までの払込合計額は3,010×12ヶ月×25年間=903,000円です。

一方、40歳で同じ条件の保険に加入する場合、保険料は月額3,916円となり、60歳までの払込合計額は3,916×12ヶ月×20年間=939,840円となります。

従って30代で加入した方が、40代で加入するよりも払込保険料合計額を安く抑えることができます。

保険に加入しやすい

医療保険に加入する際は、保険会社に健康状態について告知する必要があり、過去の病歴や現在の健康状態によっては、保険に加入できない可能性があります。

年齢が上がっていくにつれて病気になるリスクは上がるため、健康な場合が多い30代の方が加入しやすくなります。

30代で保険に加入するデメリット

30代で医療保険に加入するデメリットを2つ紹介します。

加入中に保険を全く利用しないと損をしたと感じやすい

生命保険はお互いがお互いを助け合う「相互扶助の精神」で成立しています。

自分が保険金を受け取らなくても、支払った保険料は他の人の保険金の一部となり、誰かの役に立ちます。従って医療保険加入中に病気や怪我など全くなく、保険を利用しなかったとしても、損を感じる必要はありません。

将来的に保障内容が合わなくなっている可能性がある

具体的には以下のことが考えられます。

• 医療技術の進歩により、入院や手術が必要なくなる
• 物価と医療費の上昇により、保険金の価値が相対的に下がる

医療技術は日々進歩しているため、将来的には入院や手術なしで病気や怪我を治せる可能性があります。

また物価が上昇と比例して医療費も上昇するため、結果として保険金の価値は下がってしまいます。

このように将来的に、環境の変化によっては生命保険の保障内容が不十分となるリスクがあります。

30代におすすめな保険

30代になると仕事だけでなく、出産・育児など家庭での責任も重くなります。

万が一の時に家族に負担をかけさせないためにも、以下の保険への加入をおすすめします。

医療保険

医療保険には、国民全員の加入が義務付けられている公的医療保険と、任意で契約できる民間医療保険があります。

民間医療保険では入院や手術をする際に給付金が受け取れたり、先進医療特約や女性疾病特約などの特約を追加で選択できます。

今回は、30代に民間医療保険への加入を強くすすめる3つの理由を紹介します。

入院時には自己負担費用が掛かる

入院時には自己負担医療費以外にも、差額ベッド代や食事代、交通費、病院のテレビの視聴代や着替えのクリーニング代の生活費など、多くの出費がかさみます。

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、30代の入院時1日あたりの自己負担費用は、男性で17,184円、女性で26,191円となります。

この時に医療保険を利用すれば、1日あたりの入院給付金を入院日数分受け取れるため、自己負担費用を抑えられます。

医療保険によって保障内容は異なりますが、基本的には1日毎に支給される入院給付金を5,000円、10,000円、15,000円の中から選択でき、入院の限度日数を30日、60日、120日、360日の中から決めることができます。

先進医療の技術料は全額自己負担

厚生労働省によると、先進医療とは有効性や安全性の確認段階にある新しい治療を指します。

公的医療保険では、病気や怪我の治療費は全額から3割の自己負担のみで済みますが、先端医療の技術料は公的医療保険には含まれていないため、治療費を全額自己負担しなければなりません。

厚生労働省の中央社会保険医療協議会「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」によると、先進医療で掛かる費用は以下の通りです。

上記の表のように、先端医療技術の技術料は数百万となり、自己負担するには破格の額となります。

医療保険に先進医療特約を付けると、月額100円程度の保険料で先進医療の治療に掛かる技術料を1000万円~2000万円程度の一定の限度額まで全額保障してくれます。

健康へのリスクが高まる

厚生労働省の「平成29年（2017）人口動態統計月報年計の概況」によると、20代後半ではがんの死亡率が4.5%なのに対し、30代前半になると9.0%とおよそ2倍に増加します。

また厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査の概況」によると、年齢別の入院と外来の患者数は以下の通りです。

上記の表から20代から30代にかけて、入院・外来患者が2倍近く増えていることが分かります。

たとえ現時点で健康な人でも、数年後には何かの病気にかかったり、健康診断でひっかかる項目が出てくる可能性があります。

先々のリスクを見据えて医療保険に入ることは、将来に備えた大きなリスクヘッジとなります。

死亡保険

30代は重篤な病気に掛かるリスクが高まる年代であることから、自分が亡くなってしまった時のことも考えて、死亡保険に入ることをおすすめします。

万が一亡くなってしまった時でも、死亡保険金により、葬式代や残された家族の生活費、子供の教育費の不足分を補うことができます。

死亡保険は終身型と収入保障型の2種類に大きく分けられます。

終身型

終身型の死亡保険は、貯蓄性があり、保障が一生涯続く保険です。

終身型の死亡保険は掛け捨てタイプの保険と比べて保険料が高くなりますが、亡くなる時期に関係なく保険金が支払われます。

中途解約する場合にも解約返戻金が支払われるため、将来の資金として活用できます。

収入保障型

収入保障型の死亡保険とは、加入者が亡くなってしまった時、残された遺族に保険金が毎月支払われるものです。

保険期間は10年や20年などの年満了と、60歳や65歳などの歳満了があります。

保険金額は毎月5万~20万円程度まで選べるのが一般的です。

まとめ

30代はがんや心疾患など重病になるリスクが高まる時期であることを認識し万が一のリスクに備えて保険の加入を検討しましょう。

30代で保険に加入すれば、後々加入するよりも満了時までに支払う保険料の合計額が少なく済むので、長期的に見れば経済的です。

入院時には自己負担費用が掛かり、場合によっては先進医療の治療を受ける必要があることも踏まえ、万が一の際に家族に苦労をかけないためにも、医療保険への加入や死亡保険への加入を考慮しましょう。