「医療保険なんていらない」 こんな話を最近耳にしませんか？「医療保険にかけているお金を貯蓄に回した方が効率がいい」「日本は公的な保障があるから民間の保険は必要がない」 と考える方もいるのではないでしょうか。この記事では、そもそも医療保険とは何かについてや、民間の医療保険の必要性、さらに、あなたにあった医療保険の見分け方について説明していきます。
目次
医療保険とは？
医療保険には、国の 『公的医療保険』 と民間の保険会社等が取り扱う 『医療保険』 の2種類があります。日本には国民皆保険制度があり、国民のすべてが何らかの公的医療保険に加入して、お互いの医療費を支え合っています。
公的医療保険とは、国民健康保険や健康保険などのことです。加入者は保険料を支払い、医療費の1〜3割を自己負担します。また、1ヶ月の医療費の自己負担額には限度額が設定されていて、 超えた場合、その超えた額が支給されます。
民間の医療保険は、任意で加入する保険で、病気やケガで入院したり、手術などの所定の治療を受けた場合に保険金が支払われます。がんだけを保障の対象としたがん保険や、三大疾病の保障を手厚くした保険などさまざまな種類の医療保険があります。
みんなはどうしてる？ 日本の医療保険加入状況
公益財団法人 生命保険文化センターによる「生活保障に関する調査」（令和元年度）によると、疾病入院給付金が支払われる生命保険の加入率は 73.1％ となっています。
出典 :＜生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度＞
また、医療保険を含むすべての生命保険に加入している人は、 男性では81.1％、女性では82.9％ となっています。
出典 :＜生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度＞
医療保険が不要と言われていますが、現在でもこれだけ多くの方が保険に加入しているのが実態です。
なぜ医療保険が必要なの？
日本の公的医療保険の保障はかなり手厚いため、わざわざお金をかけてまで民間の医療保険に入る必要があるの？と思われる方もいるかもしれません。
ですが、公的医療保険の現状や、公的医療保険だけではカバーしきれない部分があることなどを知ると、民間の医療保険も必要だと感じられるでしょう。
ここでは具体的に、なぜ民間の医療保険が必要なのかを説明していきます。
公的医療制度改正の可能性
現在、医療費の自己負担割合は年齢に応じて1割〜3割の負担ですんでいます。また、高額な医療費を支払った月には、1か月の限度額を超えた金額が支給される高額療養費制度があります。
ですが、近年高齢化によって若者の割合が少なくなっており、今のままの医療制度がそのまま維持できるかは不透明となっています。
自己負担割合の推移
医療費の自己負担割合は、現役世代では1984年では1割負担、1997年には2割負担、そして2003年には現在の3割負担と増加してきているという歴史があります。また最近では、後期高齢者の自己負担を1割から2割に増加させることも決定されています。
医療費、75歳以上に2割負担導入 改革法案を閣議決定: 日本経済新聞 (nikkei.com)
このように、将来的にはさらに自己負担が増加する可能性は十分あります。
高額医療制度の推移
高額療養費制度も、同じように負担額は増えていく傾向にあります。 2015年1月に、公的医療保険の高額療養費制度が改正されました。今までの3区分から5区分に変更され、2018年には更に上限額が引き上げられています。
出典：厚生労働省 高額療養費制度の見直しについて
このように、高額療養費についても、将来的に負担が大きくなる可能性があります。
健康保険が適用されない出費も大きい
病気やケガで入院した場合、保険が適用されず全額自己負担しなければならない費用もあります。
例えば、入院中の食事代のように1回の支払いは大きくなくても長期間になると費用がかさむものや、保険が適用されない 高度な医療技術での治療を受ける際の費用など、全額自己負担となる出費にはさまざまなものがあります。
他にも、大部屋ではなく2〜3人用の小部屋や個室などを利用した場合に発生する『差額ベッド代』、衣類などの日用品、家族がお見舞いに来る時の交通費などもかかります。
厚生労働省が発表している 「 主な選定療養に係る報告状況 」 によれば、差額ベッド代が4人部屋で1日平均 2,562円 、1人部屋ですと1日 8,018円 、すべての平均で 6,354 円となっています。入院中の一般的な 食事代は、全国一律で一食あたり 460円 、一日3食で 1380円 に上ります。
厚生労働省の平成29年 「患者調査」 によりますと、平均入院日数は 「29日」 となっています。年代や、病気の種類にもよりますが長期の入院となると、差額ベッド代や食費などの費用の合計は大きなものになります。
また、厚生労働省が認めた先進医療であっても、公的医療保険の適用がないものもあります。 最先端の技術を用い、これまで治療が難しいとされてきた病気の治療に大きな有用性があったり、治療の肉体的負担が少なかったりというメリットはありますが、公的医療の対象外ですので、高額な治療費が必要となります。
個室の利用や先進医療での治療は本人の選択で行うものです。経済的な事情で快適な環境や優れた治療法が選べなくなるということは避けたいのではないでしょうか？
収入が減少する
医療費の出費が大きくなることも問題ですが、入院すると、その期間は働けなくなり収入は減少してしまいます。
会社員や公務員の方は、傷病手当金や労災などである程度カバーができますが、フリーランスや自営の方の加入している国民健康保険にはそのような制度がないのが現状です。また、会社員の方が傷病手当金を受給した場合でも、収入減のすべてをカバーしきれません。
病気が長期化・再発する可能性
病気が長引いたり、繰り返し再発する可能性は十分にあります。入院が長引いたり、何度も入院したりすると金銭的な負担はさらに増えていきます。その度に貯蓄などを取り崩していくのにも限界があります。
加齢による健康不安
若い時ですと、病気に対する不安はそこまで大きくないかもしれません。ですが、年をとるにつれて病気のリスクは着実に増えていきます。
若いうちから保険に入っておけば保険料はずっと安いままという保険が多いですが、高齢になってから入るとなると、保険料の負担は大きくなります。また、持病の有無によっては加入できない場合もあります。
あなたに必要な医療保険の見分け方
これまで民間の医療保険が必要な理由について説明しました。医療保険に入ろうとは思うけど、どのような保険に入ればいいのかわからないという方もいらっしゃると思います。
ここからは、ライフステージに合わせた医療保険の見分け方について解説します。
保険期間で選ぶ
医療保険の保険期間は「定期」と「終身」の二通りがあります。
定期は、10年、20年といった一定期間を保障するタイプで、保険料は終身保険に比べると安い傾向にあります。保険期間終了時に契約を更新するごとに保険料は高くなる場合が多いですが、年代ごとに保険の見直しをしたい場合などに有効です。
終身は、一生涯保障がつきます。保険料は一生涯変わらないものが多く、若いうちに加入しておけば、月々の保険料の負担は小さくてすみます。
入院保険金で選ぶ
入院保険金とは、ケガや病気などで入院した場合に保険会社から支払われるお金です。入院日数に応じて支払われるものが一般的ですが、一時金として支払われるタイプのものもあります。
例えば、個室などの快適な環境で治療を受けたいと考えるなら、入院1日あたりの金額が大きいプランを選ぶとよいでしょう。
特約で選ぶ
医療保険には、さまざまな状況に応じてオプション（特約）をつけられるものもあります。特約を付けると、その分保険料が高くなるため、特約によるメリットと負担のバランスを考えて選択しましょう。
医療保険の特約にはさまざまなものがありますが、代表的なもののうち2つを紹介します。
払込免除特約
払込免除特約とは、保険会社が定める一定の条件を満たす場合、以後の保険料の払込みが免除となり、保障を継続できる特約です。
払込みが免除される条件としては、三大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）になった場合や、所定の就労不能状態となった場合、要介護状態になった場合などがあります。これらの事情で収入が減った後も保険料を払い続けなければならないという、経済的なリスクに備えることができます。
先進医療特約
公的医療保険の適用外である先進医療の費用をカバーするための特約が先進医療特約です。先進医療を受ける確率はそれほど高くはないとはいえ、場合によってはその費用が数百万円かかります。
先進医療特約の保険料は、毎月100円前後のものが多く負担額はそれほど大きくありません。少ない負担で、将来の大きな費用負担の可能性をカバーできるとなると十分に入る価値はあるでしょう。
保障される入院期間で選ぶ
保障される入院期間についても、日数に上限があるものや日数無制限のものなど、さまざまなプランがあります。医療技術の進歩により短期間の入院や日帰り入院も増加しています。日帰り入院に対応しているかもチェック項目の1つとなります。
一回の入院につき「60日」や「180日」といった一定期間保険金が支払われます。支払い限度日数が増えるほど保険料は高くなります。近年は入院期間が短くなる傾向にあるので60日といった比較的短い日数の保障を選ぶ方が多いですが、再発などの可能性を考えて長い日数を設定しておくと安心感が増します。
医療保険の必要性まとめ
この記事では医療保険の必要性について紹介しました。
日本の公的医療保障は充実しているとはいえ、将来的にこの保障が継続されていくかどうかは不透明です。また、保険適用外になる入院時の諸費用や最先端の医療を受けるための費用の負担に備えるためにも、ライフステージに合わせた医療保険の選択が重要です。
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