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切迫早産で入院したら保険は使えるの?健康保険と民間の医療保険の対応とは

2019年4月30日


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この記事を読まれている方は、現在妊娠されている方で、切迫早産で入院した際に国民健康保険が適用されるのか、その際の入院治療費にどのくらいの金額が必要なのかを調べらているのではないでしょうか。

この記事では、切迫早産についてと、国民健康保険と民間の医療保険が適用されるのか、入院治療費について記載していますので、ぜひ参考にしてください。

切迫早産とは

切迫早産とは、早産となる危険性が高い状態のことで、子宮頸管の軟化と規則的な子宮収縮がおこり、子宮口が開いて赤ちゃんが出てきそうな状態のことです。

  • 早産 → 妊娠22週0日 ~ 妊娠36週6日
  • 正期産 → 妊娠37週0日 ~ 妊娠41週6日

様々な要因がありますが、前回の出産が早産だった方、子宮頸管長が短い方は切迫早産のリスクが高まるとされていています。

  • 妊娠24週で25mm未満 → 約6倍
  • 妊娠24週で13mm以下 → 約14倍

国保と民間医療保険の適用について

国民健康保険と民間医療保険が切迫早産で適用されるかについてご紹介します。

国民健康保険の場合

切迫早産は、すぐに適切な治療が必要な状態ですので、国民健康保険が適用されます。

万が一入院費が高額になっても、月初から月末までの1ヵ月間に、国民健康保険の自己負担金の条件を超える部分に関しては、国民健康保険の高額療養費制度で支払いを免除される可能性がありますので、お住まいの市区町村の窓口へお問い合わせをお願いします。

民間の医療保険の場合

現在加入している保険商品の契約内容によって違いがありますが、切迫早産が保障の対象になっている場合が多いです。

いざという時に慌てることが無いように、現在加入している保険契約の内容について、保険会社の問い合わせ窓口へ確認をするようにしてください。

切迫早産の入院治療費

まず最初に記載しますが、切迫早産の治療には、数ヶ月の入院治療を必要とする可能性がありますのでご留意ください。

医師から切迫早産と診断された際の入院治療費は、国民健康保険の高額療養費制度を使用すると、1ヶ月約8万円程度に抑えられる場合がありますが、保険が適用されない治療方法を選択された際や、個室を希望された場合等は、入院治療費が高額になる可能性がありますので、ご注意ください。

高額療養費制度の詳細に関しましては、お住まい市区町村の窓口へお問い合わせをお願いします。

 

※この記事は、執筆時に公開されている最新の情報をもとに作成していますが、閲覧されている時点の情報に差異がある可能性がございます。

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